騒音と騒音計
2.騒音計について
リオンの騒音計は、JIS規格および計量法の要求事項を満たし、日常的な騒音測定から取引・証明を伴う騒音測定まで、幅広い用途で安心して使用できる測定器です。このように幅広い用途に対応できる一方で、騒音測定を行う際には、測定の目的や対象物に適した種類の騒音計を選択することが重要になります。
こちらでは用途別に騒音計の分類と特徴をご紹介します。
ならびに「普通騒音計(JIS C 1509 クラス2)、精密騒音計(JIS C 1509 クラス1)の違い」「騒音計の検定」について解説します。
2.1 用途別にみる騒音計の分類と特徴
■主な用途:
・一般的な環境騒音測定
[建設作業現場騒音] [道路交通騒音]

普通騒音計 NL-43
最適な測定器:普通騒音計 NL-43
工場、建設作業現場、道路交通騒音などにおける環境騒音測定を主な目的とした騒音計です。
周波数範囲:20 Hz~8 kHz (可聴音)
・環境騒音の評価
・機械・設備から発生する騒音の詳細な分析や、試験、研究、評価など
[機械設備の騒音測定]

精密騒音計 NL-53
最適な測定器:精密騒音計 NL-53
可聴音全体を測定可能な幅広い測定周波数範囲と、より厳しい許容器差を満たす高い測定性能を備え、精度が求められる騒音測定および音響測定に対応する騒音計です。環境騒音の評価に加え、機械・設備から発生する騒音の詳細な分析や、試験・研究、各種評価業務など、高精度なデータに基づく判断や報告が求められる場面で使用されます。
周波数範囲:10 Hz~20 kHz(可聴音)
・環境騒音の評価
・機械・設備から発生する騒音の詳細な分析や、試験・研究・評価
・低周波音の測定まで可能
[低周波音測定]

精密騒音計(低周波音測定機能付き)NL-63
最適な測定器:精密騒音計(低周波音測定機能付)NL-63
可聴音全体および低周波音まで測定可能な幅広い測定周波数範囲と、厳しい許容器差を満たす高い測定性能を備え、精度が求められる騒音測定および音響測定に対応する騒音計です。(クラスはNL-53と同様)環境騒音の評価に加え、機械・設備から発生する騒音の詳細な分析や、試験・研究、各種評価業務など、高精度なデータに基づく判断や報告が求められる場面で使用されます。
周波数範囲:1 Hz~20 kHz(超低周波音~可聴音)
- 1 Hz~20 kHzの広帯域を1台で測定可能! -
2.2 普通騒音計(JIS C 1509 クラス2)、精密騒音計(JIS C 1509 クラス1)の違いについて
計量法では、騒音計を「普通騒音計」と「精密騒音計」に分類しており、それぞれ想定される用途や測定精度が異なります。
測定の目的や必要な精度に応じて、適切なクラスの騒音計を選定することが重要です。
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普通騒音計 |
精密騒音計 |
|---|---|---|
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規格 |
JIS C 1509-1:2017 クラス2 |
JIS C 1509-1:2017 クラス1 |
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特徴 |
・一般的な環境騒音測定や騒音管理に対応する騒音計 ・日常測定や定期測定、敷地境界や周辺環境での騒音レベルの確認、対策実施前後の変化把握などに適した測定精度を有す |
・より幅広い測定周波数範囲と小さい許容器差を有し、高い精度が求められる騒音測定および音響測定に対応する騒音計 ・環境騒音の評価に加え、機械・設備騒音の詳細な分析や、試験・研究、各種評価業務などに使用される |
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主な用途 |
- 道路交通騒音測定 - 工場騒音測定 - 建設作業現場の騒音測定 など |
- 環境騒音の精密測定 - 製品の音響評価・研究 - 建築音響測定 など |
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器差(1 kHz) |
1.0 ㏈ |
0.7 ㏈ |
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周波数範囲 |
20 Hz~8 kHz |
16 Hz~16 kHz |
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周波数特性許容差 ※1 |
クラス1より広い |
クラス2より小さい |
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直線動作範囲 ※2 |
約107 ㏈ |
約110 ㏈ |
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対応するリオンの測定器 |
普通騒音計 NL-43
普通騒音計 NL-28 |
精密騒音計(低周波音測定機能付) NL-63
精密騒音計 NL-53 精密騒音計 Nor145 |
機種により測定範囲は異なる場合があります。
※1 周波数ごとの測定値が理想的な周波数特性からどの程度の誤差まで許容されるかを示す値
※2 騒音計が音圧レベルの変化に対して正確に応答できる音圧レベルの範囲
2.3 騒音計の検定について
騒音計を取引や公的な証明における測定に使用する場合、JIS規格への適合に加えて、計量法に基づく「検定」を受けていることが求められます。
計量法では、取引証明行為に用いられる計量器を「特定計量器」と定めており、構造や測定器差に関する基準が設けられています。騒音計は、この特定計量器の1つに該当します。
(特定計量器の例)
・タクシーメーター
・水道メーター
・ガスメーター など
[使用の制限]
騒音計を取引証明行為に使用する場合は、検定に合格した騒音計を使用することが計量法により義務付けられています。検定を受けていない騒音計は、これらの用途には使用できません。
[検定制度]
検定は、個々の騒音計ごとに性能検査を行う制度です。騒音計の検定は有効期限が5年間と定められており、期限を過ぎた場合は、再度検定を受ける必要があります。
[音響校正]
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