音響振動計測器の基礎知識
音響・振動計測器の概要
音や振動は常にわれわれの周りを取りまいています。そのため、騒音計や振動計に代表される音響・振動測定器は日常のいろいろな場面で使われています。
音については、
・ホールなどでの残響時間
・マンションや住宅の遮音試験
・自動車・機械・電気製品など工業製品の品質管理・検査・開発設計
・大型産業機械の保守管理
・工場や自動車・航空機の環境騒音監視
・作業環境の改善
・医学分野における声の分析・発声の訓練
・鳥や魚など動物の生態研究
などに利用されます。
振動については、
・工業製品の検査・品質管理
・製品開発における振動試験・研究開発
・大型産業機械の早期故障発見
・設備機械の保守・異常診断
・道路交通など環境振動の監視
・人体への健康影響評価
などに利用されています。
静けさと、快適な環境、安全な生活を求めて、あらゆる分野で音響・振動測定器が活躍しています。
指定製造事業者
当社は平成10年5月13日付で通商産業大臣から騒音計(指定番号:341301)、平成12年3月6日には振動レベル計(指定番号:351301)の計量法による指定製造事業者としての指定を受けました。 指定事業者制度は、一定の水準の製造・品質管理能力を有すると認められる指定事業者が、公的機関(騒音計・振動レベル計の場合は財団法人日本品質機構(JQA))により実施されている計量器個々の検定を代行できることになります。 当社は、指定事業者の指定を受けたことにより、
2 より最新の検定データ製品を顧客へ提供できる
3 検定に要する費用が低減できる
などの点においてサービスのレベルアップが可能になりました。
自社検定対応品は次の製品です。
騒音計 |
NA-28 |
NL-28 |
NL-43 |
NL-53 |
NL-63 |
---|---|---|---|---|---|
振動レベル計 |
VM-57 |
検定とは
騒音計や振動計で測定したデータを取引や証明行為に使用する場合、騒音計や振動計は計量法で定められた「特定計量器」なおかつ、計量法の検定に合格したものである必要があります。検定を取得していない騒音計や振動計で測定されたデータは、公に有効なデータとして使用することができないため、測定データを外部に提出する場合は注意が必要です。
■自社の工場騒音を測定した結果を、公に有効なデータとして外部に提出する場合
■自社が製造した機械などが発生する騒音の仕様として、測定値をカタログや取扱説明書に記載する場合
など